建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 10～38年
機械及び装置 12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ただし、自社使用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を基礎とし、残存価額を零(残価保証の取り決めがある場合には、残価保証額)とする定額法2020/06/26 13:57

#2 固定資産除却損の注記

※4 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物	6千円	1千円
機械及び装置	46千円	0千円

2020/06/26 13:57

#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前事業年度(2019年3月31日)		当事業年度(2020年3月31日)
原材料及び貯蔵品	586,073千円	(-)	552,330千円	(-)
建物	31,420千円	(4,050千円)	178,885千円	(2,993千円)
機械及び装置	0千円	(0千円)	652,961千円	(0千円)

担保付き債務は、次のとおりであります。

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物・・・事務所レイアウト変更工事 7,790千円
リース資産・・・黄銅ビレットヒータ 38,500千円、サーバー一式 10,734千円、パッケージエアコン床置型 5,842千円
無形リース資産・・・ハンディ実績連動システム 5,916千円
2 土地の当期首残高及び当期末残高の(内書)は、土地の再評価に関する法律(1998年3月31日公布法律第34号)により行った事業用土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。2020/06/26 13:57

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 10～38年
機械及び装置 12年

2020/06/26 13:57