トリニティ工業（6382）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億1647万
2010年9月30日: -1255万
2010年12月31日: 6億7726万
2011年3月31日 +6.98%: 7億2455万
2011年6月30日: -1億6110万
2011年9月30日 -1.22%: -1億6306万
2011年12月31日: -1億3635万
2012年3月31日: 3億5484万
2012年6月30日 -86.24%: 4884万
2012年9月30日: -2361万
2012年12月31日: 1億5125万
2013年3月31日 +568.86%: 10億1164万
2013年6月30日 -41.02%: 5億9669万
2013年9月30日 +59.36%: 9億5091万
2013年12月31日 +29.53%: 12億3176万
2014年3月31日 +15.05%: 14億1719万
2014年6月30日 -89.52%: 1億4851万
2014年9月30日 +174.19%: 4億721万
2014年12月31日 +190.61%: 11億8339万
2015年3月31日 +39.46%: 16億5035万
2015年6月30日 -79.08%: 3億4528万
2015年9月30日 +56.34%: 5億3981万
2015年12月31日 +49.24%: 8億561万
2016年3月31日 -2.34%: 7億8675万
2016年6月30日: -1億8833万
2016年9月30日: -1億1250万
2016年12月31日: 3億9227万
2017年3月31日 +272.81%: 14億6243万
2017年6月30日 -58.28%: 6億1012万
2017年9月30日 +83.98%: 11億2250万
2017年12月31日 +70.45%: 19億1333万
2018年3月31日 +8.52%: 20億7628万
2018年6月30日 -95.51%: 9330万
2018年9月30日 +219.29%: 2億9790万
2018年12月31日 +93.71%: 5億7706万
2019年3月31日 +121.77%: 12億7978万
2019年6月30日 -57.81%: 5億3996万
2019年9月30日 +97.06%: 10億6404万
2019年12月31日 +45.1%: 15億4389万
2020年3月31日 +25.89%: 19億4364万
2020年6月30日 -92.03%: 1億5493万
2020年9月30日 +224.84%: 5億330万
2020年12月31日 +146.47%: 12億4052万
2021年3月31日 +71.03%: 21億2164万
2021年6月30日 -64.25%: 7億5859万
2021年9月30日 +46.8%: 11億1358万
2021年12月31日 +48.07%: 16億4884万
2022年3月31日 +30.65%: 21億5413万
2022年6月30日 -89.39%: 2億2859万
2022年9月30日 +178.43%: 6億3646万
2022年12月31日 +31.78%: 8億3876万
2023年3月31日 +49.61%: 12億5484万
2023年6月30日 -46.16%: 6億7562万
2023年9月30日 +125.38%: 15億2270万
2023年12月31日 +51.57%: 23億800万
2024年3月31日 +54.75%: 35億7165万
2024年6月30日 -95.47%: 1億6173万
2024年9月30日 +266.59%: 5億9290万
2024年12月31日 +195.73%: 17億5339万
2025年3月31日 +57.56%: 27億6270万
2025年6月30日 -90.84%: 2億5311万
2025年9月30日 +357.2%: 11億5725万
2025年12月31日 +102.04%: 23億3816万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 10:01
#2 会計方針に関する事項（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下、「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
なお、改正された「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しておりますが、これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/23 10:01