テクノスマート（6246）の賞与引当金の推移 - 全期間

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【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 1億6033万
2009年3月31日 -13.8%: 1億3821万
2010年3月31日 -42.53%: 7943万
2011年3月31日 -2.34%: 7756万
2012年3月31日 +18.86%: 9219万
2013年3月31日 +10.83%: 1億218万
2014年3月31日 +12.23%: 1億1467万
2015年3月31日 -1.19%: 1億1331万
2016年3月31日 -0.19%: 1億1309万
2017年3月31日 +5.16%: 1億1893万
2017年6月30日 -53.6%: 5518万
2017年9月30日 +147.86%: 1億3677万
2017年12月31日 -22.21%: 1億639万
2018年3月31日 +38.11%: 1億4693万
2018年6月30日 -61.45%: 5665万
2018年9月30日 +211.51%: 1億7647万
2018年12月31日 -16.75%: 1億4691万
2019年3月31日 -14.13%: 1億2616万
2019年6月30日 -31.87%: 8595万
2019年9月30日 +157.25%: 2億2111万
2019年12月31日 -18.67%: 1億7982万
2020年3月31日 -35.03%: 1億1683万
2020年6月30日 -70.78%: 3414万
2020年9月30日 +148.77%: 8493万
2020年12月31日 -13.07%: 7382万
2021年3月31日 +60.84%: 1億1874万
2021年6月30日 -36.14%: 7582万
2021年9月30日 +99.39%: 1億5119万
2021年12月31日 -50.28%: 7517万
2022年3月31日 +131.76%: 1億7421万
2022年6月30日 -46.53%: 9315万
2022年9月30日 +101.1%: 1億8733万
2022年12月31日 -49.51%: 9458万
2023年3月31日 +153.62%: 2億3989万
2023年6月30日 -54.19%: 1億988万
2023年9月30日 +99.44%: 2億1915万
2023年12月31日 -49.73%: 1億1017万
2024年3月31日 +100.95%: 2億2140万
2024年6月30日 -48.91%: 1億1312万
2024年9月30日 +98.64%: 2億2470万
2024年12月31日 +79.47%: 4億328万
2025年3月31日 -43.1%: 2億2945万
2025年6月30日 -48.96%: 1億1712万
2025年9月30日 +101.89%: 2億3645万
2025年12月31日 +11.1%: 2億6269万
2026年3月31日 -29.75%: 1億8455万
2026年6月30日 -51.45%: 8960万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりです。

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
給料	244,302千円	244,035千円
賞与引当金繰入額	36,932	29,224
役員賞与引当金繰入額	182,343	143,922
株式報酬引当金繰入額	17,250	11,902

2026/06/24 10:32

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
貸倒引当金	78,583千円	354,354千円
賞与引当金	70,165	58,078
株式報酬引当金	9,559	13,304

(注)当事業年度の評価性引当額が275,771千円増加しております。
この増加の主な内容は、貸倒引当金にかかる評価性引当額の増加275,771千円です。

2026/06/24 10:32

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

原材料及び貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
貯蔵品のうち電気計装予備品に関しては個別法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 6～50年
機械及び装置 2～12年2026/06/24 10:32