建物（純額）

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組（連結）

当社の成長産業として期待のかかるLiB・LiBsは、世界的なEV化へのシフトが加速しており、今後さらに大きく成長する分野であり、当社の販売するLiB・LiBs塗工機はCO2削減に向けて、地球規模で貢献するものと考えています。今後の研究開発では、エネルギーの回収や無溶剤化など環境負荷の低い設備の開発に取り組んでいます。
また滋賀事業所内では、各工場建物に太陽光パネルを設置し、空調設備に使用することでCO2を削減しています。
②社会

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#2 固定資産売却損の注記

※6 固定資産売却損の内容は、次のとおりです。

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物	-千円	8千円
計	-	8

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#3 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりです。

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物	-千円	122千円
機械及び装置	828	308

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

資産の種類	内容	金額(千円)
建物	新実験棟	363,797
機械及び装置	新実験機及び付帯設備	346,891

2.無形固定資産の金額が、資産の総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載は省略しています。
3.「当期首残高」及び「当期末残高」欄の( )内は内書きで、土地の再評価に関する法律(平成10年法律第34号)により行った土地の再評価実施前の帳簿価額との差額であります。

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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法を採用しています。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

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