日本トムソン（6480）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 3億4000万
2009年3月31日 -26.47%: 2億5000万
2010年3月31日 -22.4%: 1億9400万
2011年3月31日 -24.74%: 1億4600万
2012年3月31日 +106.85%: 3億200万
2013年3月31日 +31.13%: 3億9600万
2014年3月31日 +53.79%: 6億900万
2015年3月31日 +116.75%: 13億2000万
2016年3月31日 +49.55%: 19億7400万
2017年3月31日 +70.92%: 33億7400万
2018年3月31日 -12.39%: 29億5600万
2019年3月31日 -13.19%: 25億6600万
2020年3月31日 -17.89%: 21億700万
2021年3月31日 -19.22%: 17億200万
2022年3月31日 -35.78%: 10億9300万
2023年3月31日 -3.39%: 10億5600万
2024年3月31日 +56.25%: 16億5000万
2025年3月31日 +18.12%: 19億4900万
2026年3月31日 +2.41%: 19億9600万

個別

2008年3月31日: 2億1600万
2009年3月31日 -29.63%: 1億5200万
2010年3月31日 -31.58%: 1億400万
2011年3月31日 -32.69%: 7000万
2012年3月31日 +231.43%: 2億3200万
2013年3月31日 +25.43%: 2億9100万
2014年3月31日 +50.52%: 4億3800万
2015年3月31日 +154.79%: 11億1600万
2016年3月31日 +60.04%: 17億8600万
2017年3月31日 +22%: 21億7900万
2018年3月31日 -16.34%: 18億2300万
2019年3月31日 -12.07%: 16億300万
2020年3月31日 -22.83%: 12億3700万
2021年3月31日 -28.62%: 8億8300万
2022年3月31日 -40.43%: 5億2600万
2023年3月31日 -10.46%: 4億7100万
2024年3月31日 +23.57%: 5億8200万
2025年3月31日 +42.96%: 8億3200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

デリバティブ
時価法2025/06/27 12:36

#2 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

		(単位:百万円)
有形固定資産	18,461	18,644
無形固定資産	582	832

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社は、管理会計上の区分に基づき資産のグルーピングを行っております。このうち、減損の兆候がある資産グループについて、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。

2025/06/27 12:36

#3 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

		(単位:百万円)
有形固定資産	23,926	23,677
無形固定資産	1,650	1,949
減損損失	-	629

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
当社グループは、管理会計上の区分に基づき資産のグルーピングを行っております。このうち、減損の兆候がある資産グループについて、当該資産グループから得られる割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回る場合には、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。

2025/06/27 12:36

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 デリバティブの評価基準および評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準および評価方法
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 31年
機械及び装置 12年2025/06/27 12:36