三精テクノロジーズ（6357）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -9330万
2010年9月30日: -5532万
2010年12月31日: 1億4774万
2011年3月31日 +234.71%: 4億9450万
2011年6月30日 -76.31%: 1億1712万
2011年9月30日 -61.74%: 4481万
2011年12月31日 -13.51%: 3875万
2012年3月31日 +999.99%: 6億5856万
2012年6月30日: -2億35万
2012年9月30日 -43.77%: -2億8804万
2012年12月31日: -350万
2013年3月31日: 9億8269万
2013年6月30日 -95.85%: 4082万
2013年9月30日 +999.99%: 5億3604万
2013年12月31日 +33.71%: 7億1671万
2014年3月31日 +82.77%: 13億991万
2014年6月30日: -2211万
2014年9月30日: 1億4581万
2014年12月31日 +15.61%: 1億6858万
2015年3月31日 +736.5%: 14億1018万
2015年6月30日 -64.77%: 4億9685万
2015年9月30日 -42.6%: 2億8519万
2015年12月31日 +173.63%: 7億8039万
2016年3月31日 +62.92%: 12億7141万
2016年6月30日 -91.3%: 1億1065万
2016年9月30日 +125.04%: 2億4901万
2016年12月31日 +311.02%: 10億2350万
2017年3月31日 +130.52%: 23億5940万
2017年6月30日 -82.33%: 4億1682万
2017年9月30日 +44.98%: 6億429万
2017年12月31日 +106.03%: 12億4504万
2018年3月31日 +31.9%: 16億4218万
2018年6月30日 -73.26%: 4億3918万
2018年9月30日 +61.9%: 7億1103万
2018年12月31日 +75.05%: 12億4464万
2019年3月31日 +96.79%: 24億4928万
2019年6月30日: -1億3777万
2019年9月30日: -1億1666万
2019年12月31日 -614.04%: -8億3302万
2020年3月31日: 2億4112万
2020年6月30日: -1億5673万
2020年9月30日: 9055万
2020年12月31日 +914.07%: 9億1830万
2021年3月31日 +180.11%: 25億7223万
2021年6月30日 -93.37%: 1億7062万
2021年9月30日 +7.88%: 1億8406万
2021年12月31日 +198.45%: 5億4934万
2022年3月31日 +272.84%: 20億4819万
2022年6月30日 -84.11%: 3億2548万
2022年9月30日 +338.74%: 14億2800万
2022年12月31日 +15.63%: 16億5116万
2023年3月31日 +116.55%: 35億7563万
2023年6月30日 -74.41%: 9億1486万
2023年9月30日 +275.49%: 34億3526万
2023年12月31日 +19.23%: 40億9597万
2024年3月31日 +52.96%: 62億6504万
2024年6月30日 -77.81%: 13億9050万
2024年9月30日 +97.21%: 27億4224万
2024年12月31日 -76.21%: 6億5239万
2025年3月31日 +553.78%: 42億6521万
2025年6月30日 -98.65%: 5766万
2025年9月30日 +999.99%: 20億3572万
2025年12月31日 +104.17%: 41億5639万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 16:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 16:01
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計期間の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65―2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 16:01