三精テクノロジーズ(6357)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2400万
- 2009年3月31日 ±0%
- 2400万
- 2010年3月31日 ±0%
- 2400万
- 2011年3月31日 +25%
- 3000万
- 2012年3月31日 ±0%
- 3000万
- 2013年3月31日 ±0%
- 3000万
- 2014年3月31日 -50%
- 1500万
- 2015年3月31日 -20%
- 1200万
- 2016年3月31日 +12.5%
- 1350万
- 2017年3月31日 +48.15%
- 2000万
- 2018年3月31日 +25%
- 2500万
- 2019年3月31日 +39%
- 3475万
- 2020年3月31日 +5.76%
- 3675万
- 2021年3月31日 -8.38%
- 3367万
- 2022年3月31日 -2.85%
- 3271万
- 2023年3月31日 +3.37%
- 3381万
- 2024年3月31日 -29.97%
- 2368万
- 2025年3月31日 -54.97%
- 1066万
- 2026年3月31日 +42.22%
- 1516万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/24 16:33
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賞与引当金繰入額 168,750 千円 198,371 千円 役員賞与引当金繰入額 4,832 千円 15,166 千円 退職給付費用 246,308 千円 314,285 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法等(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(一部事業所については定額法)によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
在外連結子会社は主として定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/06/24 16:33