減価償却費
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 2億1000万
- 2014年3月31日 +10.95%
- 2億3300万
- 2015年3月31日 +54.94%
- 3億6100万
- 2016年3月31日 +9.42%
- 3億9500万
- 2017年3月31日 +10.89%
- 4億3800万
- 2018年3月31日 +58.68%
- 6億9500万
個別
- 2008年3月31日
- 7400万
- 2009年3月31日 +40.54%
- 1億400万
- 2010年3月31日 -5.77%
- 9800万
- 2011年3月31日 +30.61%
- 1億2800万
- 2012年3月31日 -3.13%
- 1億2400万
- 2013年3月31日 -9.68%
- 1億1200万
- 2014年3月31日 -23.21%
- 8600万
- 2015年3月31日 +25.58%
- 1億800万
- 2016年3月31日 +8.33%
- 1億1700万
- 2017年3月31日 +5.98%
- 1億2400万
- 2018年3月31日 +116.13%
- 2億6800万
- 2019年3月31日 +15.3%
- 3億900万
- 2020年3月31日 -6.8%
- 2億8800万
- 2021年3月31日 -0.69%
- 2億8600万
- 2022年3月31日 +21.68%
- 3億4800万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2022/06/22 10:31
(表示方法の変更)前事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 賞与引当金繰入額 141 百万円 165 百万円 減価償却費 286 百万円 348 百万円 研究開発費 802 百万円 791 百万円
前事業年度において、主要な費目として表示しておりました「退職給付費用」は、表示科目の見直しを行った結果、当事業年度において主要な費目として表示しておりません。なお、前事業年度の「退職給付費用」は123百万円であります。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2022/06/22 10:31
営業活動によるキャッシュ・フローは7,825百万円と前期比1,162百万円収入増となりました。これは、税金等調整前当期純利益が6,275百万円、棚卸資産の増加額が2,832百万円、減価償却費が2,647百万円となったこと等によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)