当期純利益
連結
- 2009年12月31日
- -3億9100万
- 2010年12月31日
- 8200万
- 2011年12月31日 +60.98%
- 1億3200万
- 2012年12月31日 +313.64%
- 5億4600万
- 2013年12月31日 +134.43%
- 12億8000万
- 2014年12月31日 -0.86%
- 12億6900万
- 2015年12月31日 -6.62%
- 11億8500万
- 2016年12月31日 -44.39%
- 6億5900万
- 2017年12月31日 +139.15%
- 15億7600万
- 2018年12月31日 +101.08%
- 31億6900万
- 2019年12月31日 -32.75%
- 21億3100万
- 2020年12月31日 -38.34%
- 13億1400万
- 2021年12月31日 +118.49%
- 28億7100万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- ただし、収益認識会計基準第86項に定める方法を適用し、第1四半期連結会計期間の期首より前までに従前の取扱いに従ってほとんどすべての収益の額を認識した契約には、新たな会計方針を遡及適用しておりません。2022/02/09 11:21
この結果、当第3四半期連結累計期間の売上高が281百万円減少し、販売費及び一般管理費は281百万円減少しましたが、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益には影響ありません。また、利益剰余金の当期首残高への影響はありません。
収益認識会計基準等を適用したため、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」に表示していた「受取手形及び売掛金」は、第1四半期連結会計期間より「受取手形、売掛金及び契約資産」に含めて表示することとしました。なお、収益認識会計基準第89-2項に定める経過的な取扱いに従って、前連結会計年度について新たな表示方法により組替えを行っておりません。さらに、「四半期財務諸表に関する会計基準」(企業会計基準第12号 2020年3月31日)第28-15項に定める経過的な取扱いに従って、前第3四半期連結累計期間に係る顧客との契約から生じる収益を分解した情報を記載しておりません。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第3四半期連結累計期間においては、国や地域により断続的な経済活動の制約はあったものの、欧米諸国を中心に急速な需要回復がみられました。一方で、エネルギー価格の高騰や、半導体をはじめとする一部資材の供給不足など、景気全体への影響が懸念されております。このような環境下、北米、欧州の強い回復需要に支えられ、工場においては高い稼働率を維持、加えて、資材調達先、輸送路等、サプライチェーンを確保することにより顧客サービスの維持に注力してまいりました。2022/02/09 11:21
その結果、売上高は44,243百万円(前年同期比24.4%増)、営業利益は3,919百万円(前年同期比31.7%増)となりました。経常利益は為替差益の影響もあり、3,964百万円(前年同期比37.7%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,871百万円(前年同期比118.4%増)と大幅な増益となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。当社グループは、当社及び連結子会社の所在地別セグメント区分で事業活動を展開しております。 - #3 1株当たり情報、四半期連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2022/02/09 11:21
1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後1株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
項目 前第3四半期連結累計期間(自 2020年4月1日至 2020年12月31日) 当第3四半期連結累計期間(自 2021年4月1日至 2021年12月31日) (1) 1株当たり四半期純利益 64円10銭 139円72銭 (算定上の基礎) 親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 1,314 2,871 普通株主に帰属しない金額(百万円) ― ― 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益(百万円) 1,314 2,871 普通株式の期中平均株式数(株) 20,505,562 20,550,598 (2) 潜在株式調整後1株当たり四半期純利益 64円05銭 139円41銭 (算定上の基礎) 普通株式増加数(株) 17,508 45,401 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後1株当たり四半期純利益の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 ― ―