親会社株主に帰属する当期純利益
連結
- 2008年3月31日
- 32億8600万
- 2009年3月31日 -63.94%
- 11億8500万
- 2010年3月31日 -89.7%
- 1億2200万
- 2011年3月31日 +246.72%
- 4億2300万
- 2012年3月31日 +56.5%
- 6億6200万
- 2013年3月31日 +54.53%
- 10億2300万
- 2014年3月31日 +130.79%
- 23億6100万
- 2015年3月31日 -14.19%
- 20億2600万
- 2016年3月31日 +23.25%
- 24億9700万
- 2017年3月31日 -24.03%
- 18億9700万
- 2018年3月31日 +49.5%
- 28億3600万
- 2019年3月31日 +43.3%
- 40億6400万
- 2020年3月31日 -21.16%
- 32億400万
- 2021年3月31日 -26.84%
- 23億4400万
- 2022年3月31日 +94.67%
- 45億6300万
個別
- 2008年3月31日
- 26億5900万
- 2009年3月31日 -70.21%
- 7億9200万
- 2010年3月31日
- -2億5100万
- 2011年3月31日
- 8000万
- 2012年3月31日 +676.25%
- 6億2100万
- 2013年3月31日 +59.9%
- 9億9300万
- 2014年3月31日 +6.45%
- 10億5700万
- 2015年3月31日 +41.44%
- 14億9500万
- 2016年3月31日 +59%
- 23億7700万
- 2017年3月31日 -40.89%
- 14億500万
- 2018年3月31日 +2.21%
- 14億3600万
- 2019年3月31日 +72.7%
- 24億8000万
- 2020年3月31日 +4.6%
- 25億9400万
- 2021年3月31日 -5.17%
- 24億6000万
- 2022年3月31日 +27.4%
- 31億3400万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度は、国や地域によってコロナ禍による断続的な経済活動の制約を受けたものの、欧米諸国を中心に急速な需要回復がみられ、日本国内でも緩やかながら回復基調が続きました。一方で急速な需要回復は、海上コンテナ輸送の混雑、天然資源、エネルギー、原材料、部品などの急激なコスト増といった影響をもたらし、期末に向けては、ロシア・ウクライナ情勢が世界経済に大きく影響いたしました。このような環境下、当社グループは、北米や欧州地域の力強い需要を捉えるべく、増産体制を維持するとともに、資材調達先や輸送路等、サプライチェーンを確保することで、安定した顧客サービスの提供に注力してまいりました。2022/06/22 10:31
その結果、売上高は62,506百万円(前期比20.7%増)、営業利益は6,184百万円(前期比38.7%増)、経常利益は6,415百万円(前期比41.0%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は4,563百万円(前期比94.7%増)と大幅な増収増益となり、売上高、及び経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益については過去最高を記録いたしました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。当社グループは、当社及び連結子会社の所在地別セグメント区分で事業活動を展開しております。 - #2 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
- (注) 2.1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2022/06/22 10:31
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 1株当たり当期純利益 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 2,344 4,563 普通株主に帰属しない金額(百万円) ― ―