賞与引当金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2億2700万
- 2009年3月31日 +3.96%
- 2億3600万
- 2010年3月31日 -9.32%
- 2億1400万
- 2011年3月31日 +5.14%
- 2億2500万
- 2012年3月31日 +34.67%
- 3億300万
- 2013年3月31日 +3.3%
- 3億1300万
- 2014年3月31日 +1.28%
- 3億1700万
- 2015年3月31日 +3.47%
- 3億2800万
- 2016年3月31日 +45.43%
- 4億7700万
- 2017年3月31日 +26%
- 6億100万
- 2018年3月31日 +33.61%
- 8億300万
- 2019年3月31日 +4.98%
- 8億4300万
- 2020年3月31日 -8.78%
- 7億6900万
- 2021年3月31日 +9.75%
- 8億4400万
- 2022年3月31日 +23.34%
- 10億4100万
個別
- 2008年3月31日
- 2億2700万
- 2009年3月31日 +3.96%
- 2億3600万
- 2010年3月31日 -9.32%
- 2億1400万
- 2011年3月31日 +3.27%
- 2億2100万
- 2012年3月31日 +37.1%
- 3億300万
- 2013年3月31日 -5.28%
- 2億8700万
- 2014年3月31日 +0.35%
- 2億8800万
- 2015年3月31日 +7.99%
- 3億1100万
- 2016年3月31日 +0.64%
- 3億1300万
- 2017年3月31日 +2.56%
- 3億2100万
- 2018年3月31日 +2.8%
- 3億3000万
- 2019年3月31日 +21.52%
- 4億100万
- 2020年3月31日 -0.5%
- 3億9900万
- 2021年3月31日 -4.76%
- 3億8000万
- 2022年3月31日 +7.89%
- 4億1000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は次のとおりであります。2022/06/22 10:31
(表示方法の変更)前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 給料・賞与 4,892 百万円 5,737 百万円 賞与引当金繰入額 427 百万円 522 百万円 退職給付費用 307 百万円 335 百万円
「製品保証引当金繰入額(△は戻入額)」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より主要な費目として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度におきましても主要な費目として表示しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ
時価法2022/06/22 10:31 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2022/06/22 10:31
(注) 引当金計上の理由及び金額の算出方法は、「重要な会計方針」に記載しております。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 380 410 380 410 製品保証引当金 65 36 65 36 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (表示方法の変更)2022/06/22 10:31
前事業年度において独立掲記しておりました「賞与引当金」及び「売上割戻未払額」は、表示科目の見直しを行った結果、当事業年度より繰延税金資産の「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の「賞与引当金」91百万円、「売上割戻未払額」58百万円及び繰延税金資産の「その他」388百万円は、繰延税金資産の「その他」537百万円として組替えております。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 有価証券の評価基準及び評価方法
① 関係会社株式及び関係会社出資金
移動平均法による原価法
② その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法2022/06/22 10:31