製品保証引当金
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 4000万
- 2009年3月31日 +37.5%
- 5500万
- 2010年3月31日 +14.55%
- 6300万
- 2011年3月31日 -14.29%
- 5400万
- 2012年3月31日 -18.52%
- 4400万
- 2013年3月31日 -22.73%
- 3400万
- 2014年3月31日 +58.82%
- 5400万
- 2015年3月31日 +1.85%
- 5500万
- 2016年3月31日 ±0%
- 5500万
- 2017年3月31日 -38.18%
- 3400万
- 2018年3月31日 -2.94%
- 3300万
- 2019年3月31日 +157.58%
- 8500万
- 2020年3月31日 +25.88%
- 1億700万
- 2021年3月31日 -14.95%
- 9100万
- 2022年3月31日 -32.97%
- 6100万
個別
- 2008年3月31日
- 1300万
- 2009年3月31日 +123.08%
- 2900万
- 2010年3月31日 +31.03%
- 3800万
- 2011年3月31日 -5.26%
- 3600万
- 2012年3月31日 -33.33%
- 2400万
- 2013年3月31日 -20.83%
- 1900万
- 2014年3月31日 +15.79%
- 2200万
- 2015年3月31日 +9.09%
- 2400万
- 2016年3月31日 +12.5%
- 2700万
- 2017年3月31日 -25.93%
- 2000万
- 2018年3月31日 -15%
- 1700万
- 2019年3月31日 +305.88%
- 6900万
- 2020年3月31日 -1.45%
- 6800万
- 2021年3月31日 -4.41%
- 6500万
- 2022年3月31日 -44.62%
- 3600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費の主要な費目と金額は次のとおりであります。2022/06/22 10:31
(表示方法の変更)前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 貸倒引当金繰入額 40 百万円 67 百万円 製品保証引当金繰入額(△は戻入額) △2 百万円 △29 百万円
「製品保証引当金繰入額(△は戻入額)」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より主要な費目として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度におきましても主要な費目として表示しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。2022/06/22 10:31 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2022/06/22 10:31
(注) 引当金計上の理由及び金額の算出方法は、「重要な会計方針」に記載しております。科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 380 410 380 410 製品保証引当金 65 36 65 36 返品調整引当金 0 ─ 0 ─ - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法2022/06/22 10:31