固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(2) セグメント資産の調整額△6,048百万円には、セグメント間取引消去△6,131百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産56百万円等が含まれております。全社資産は、主に親会社の総務部門、経理部門及び経営企画部門に係る資産であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額0百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。
2 セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。

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#2 セグメント表の脚注（連結）

整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△2,382百万円には、セグメント間取引消去△146百万円、各報告セグメントに配分していない全社費用△2,236百万円が含まれております。全社費用は、主に親会社の総務部門、経理部門及び経営企画部門に係る費用であります。
(2) セグメント資産の調整額△4,298百万円には、セグメント間取引消去△4,345百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産47百万円等が含まれております。全社資産は、主に親会社の総務部門、経理部門及び経営企画部門に係る資産であります。
(3) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額0百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の設備投資額であります。
2 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2016/06/22 10:12

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① リース資産の内容
有形固定資産
主として、工場生産工程における生産設備用金型(「工具、器具及び備品」)であります。

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#4 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）

当連結会計年度における取得原価の配分の見直しによるのれんの修正額は、次のとおりであります。

修正科目	のれんの修正金額
のれん(修正前)	3,439百万円
固定資産	△703
流動負債	1

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#5 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械装置 9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
平成20年3月31日以前に契約をした、リース物件の所有権が借主に移転すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/22 10:12

#6 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)	当連結会計年度 (自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	50百万円	― 百万円
機械装置及び運搬具	59	―
土地	237	―
計	347百万円	― 百万円

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#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産

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#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

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#9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の取得により新たにPEERLESS INDUSTRIAL GROUP, INC.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにPEERLESS INDUSTRIAL GROUP, INC.社株式の取得価額とPEERLESS INDUSTRIAL GROUP, INC.社取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。

流動資産	7,540	百万円
固定資産	6,202
のれん	3,439

当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項はありません。

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#10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
⑨ 固定資産の減損
地理的な配置及び事業性の有無等、資産の性質を基本単位とし、連結子会社については原則として各社を一つの単位として、将来の使用が見込まれていない遊休資産については個別単位に資産をグルーピングしております。

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#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7年～50年
機械装置 9年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/22 10:12