宇野澤組鐵工所(6396)の無形固定資産の推移 - 通期
個別
- 2008年3月31日
- 1402万
- 2009年3月31日 -42.63%
- 804万
- 2010年3月31日 -74.31%
- 206万
- 2011年3月31日 -48.23%
- 107万
- 2012年3月31日 ±0%
- 107万
- 2013年3月31日 +534.21%
- 678万
- 2014年3月31日 -19.67%
- 545万
- 2015年3月31日 -0.26%
- 543万
- 2016年3月31日 +34.61%
- 731万
- 2017年3月31日 +464.33%
- 4130万
- 2018年3月31日 +164.74%
- 1億934万
- 2019年3月31日 -17.76%
- 8993万
- 2020年3月31日 +4.2%
- 9370万
- 2021年3月31日 -18.51%
- 7636万
- 2022年3月31日 -33.94%
- 5044万
- 2023年3月31日 -39.7%
- 3042万
- 2024年3月31日 -34.28%
- 1999万
- 2025年3月31日 +29.17%
- 2582万
有報情報
- #1 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 無形固定資産 定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
5 引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金
売上債権、貸付金等の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2025/06/25 14:13