酉島製作所(6363)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -3億9200万
- 2010年9月30日
- -1億6400万
- 2010年12月31日
- 3億4800万
- 2011年3月31日 +1.72%
- 3億5400万
- 2011年6月30日 +215.54%
- 11億1700万
- 2011年9月30日 -40.73%
- 6億6200万
- 2011年12月31日 +17.52%
- 7億7800万
- 2012年3月31日 +55.01%
- 12億600万
- 2012年6月30日
- -6600万
- 2012年9月30日 -695.45%
- -5億2500万
- 2012年12月31日
- -7000万
- 2013年3月31日
- 23億4600万
- 2013年6月30日 -96.72%
- 7700万
- 2013年9月30日 +520.78%
- 4億7800万
- 2013年12月31日 -41.42%
- 2億8000万
- 2014年3月31日 +448.21%
- 15億3500万
- 2014年6月30日
- -5億9700万
- 2014年9月30日 -50.42%
- -8億9800万
- 2014年12月31日
- -6億3600万
- 2015年3月31日
- 23億2500万
- 2015年6月30日 -96.17%
- 8900万
- 2015年9月30日
- -3億6300万
- 2015年12月31日 -63.91%
- -5億9500万
- 2016年3月31日 -402.52%
- -29億9000万
- 2016年6月30日
- -22億4700万
- 2016年9月30日
- -17億6600万
- 2016年12月31日
- 4100万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 17億4700万
- 2017年6月30日
- -1億6600万
- 2017年9月30日 -389.16%
- -8億1200万
- 2017年12月31日
- -1億1200万
- 2018年3月31日
- 11億6500万
- 2018年6月30日
- -1億7100万
- 2018年9月30日
- 2億5200万
- 2018年12月31日
- -1億7400万
- 2019年3月31日
- 13億2600万
- 2019年6月30日
- -9億4500万
- 2019年9月30日 -211.96%
- -29億4800万
- 2019年12月31日
- -25億5300万
- 2020年3月31日
- -5億6000万
- 2020年6月30日
- 3億4300万
- 2020年9月30日 -21.57%
- 2億6900万
- 2020年12月31日 +308.18%
- 10億9800万
- 2021年3月31日 +363.93%
- 50億9400万
- 2021年6月30日 -97.23%
- 1億4100万
- 2021年9月30日 +271.63%
- 5億2400万
- 2021年12月31日 +199.62%
- 15億7000万
- 2022年3月31日 +170%
- 42億3900万
- 2022年6月30日 -89.34%
- 4億5200万
- 2022年9月30日 +252.65%
- 15億9400万
- 2022年12月31日 +125.35%
- 35億9200万
- 2023年3月31日 +65.56%
- 59億4700万
- 2023年6月30日 -69.82%
- 17億9500万
- 2023年9月30日 +63.06%
- 29億2700万
- 2023年12月31日 +77.93%
- 52億800万
- 2024年3月31日 +72.47%
- 89億8200万
- 2024年6月30日 -85.83%
- 12億7300万
- 2024年9月30日 +23.96%
- 15億7800万
- 2024年12月31日 +66.1%
- 26億2100万
- 2025年3月31日 +106.6%
- 54億1500万
- 2025年6月30日
- -4200万
- 2025年9月30日
- 2億3500万
- 2025年12月31日 +962.98%
- 24億9800万
- 2026年3月31日 +166.29%
- 66億5200万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2026/06/22 15:51
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額(連結)
- ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2026/06/22 15:51
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。2026/06/22 15:51
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準