構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

建物(建物附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

「建物」及び「構築物」	10～50年
「機械及び装置」及び「車両運搬具」	4～17年
「工具、器具及び備品」	2～20年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2015/06/26 14:08

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 工場財団組成による担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,851百万円	1,730百万円
機械装置及び運搬具	1,606	1,461

上記の担保資産に係る担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/26 14:08

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
大阪府高槻市	福利厚生施設	建物及び構築物

福利厚生施設の処分が予定されており、回収可能価額を零として評価し、帳簿価額と回収可能価額との差額を減損損失として特別損失(158百万円)に計上しております。その内訳は、建物111百万円、構築物12百万円及び取壊費用33百万円であります。

2015/06/26 14:08

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

「建物及び構築物」	10～50年
「機械装置及び運搬具」	4～17年
「工具、器具及び備品」	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。

2015/06/26 14:08