構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/28 15:32

#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 工場財団組成による担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	1,637百万円	1,517百万円
機械装置及び運搬具	1,284	1,181

上記の担保資産に係る担保付債務は、次のとおりであります。

2018/06/28 15:32

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2018/06/28 15:32