PILLAR(6490)の電子記録債権の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 9億1300万
- 2016年3月31日 +100.44%
- 18億3000万
- 2016年6月30日 +61.97%
- 29億6400万
- 2016年9月30日 +23.92%
- 36億7300万
- 2016年12月31日 +13.15%
- 41億5600万
- 2017年3月31日 -4.52%
- 39億6800万
- 2017年6月30日 -4.59%
- 37億8600万
- 2017年9月30日 -0.42%
- 37億7000万
- 2017年12月31日 +1.01%
- 38億800万
- 2018年3月31日 +16.94%
- 44億5300万
- 2018年6月30日 +15.58%
- 51億4700万
- 2018年9月30日 +1.52%
- 52億2500万
- 2018年12月31日 -5.74%
- 49億2500万
- 2019年3月31日 -6.54%
- 46億300万
- 2019年6月30日 -10.71%
- 41億1000万
- 2019年9月30日 -6.5%
- 38億4300万
- 2019年12月31日 +15.85%
- 44億5200万
- 2020年3月31日 -10.42%
- 39億8800万
- 2020年6月30日 +4.29%
- 41億5900万
- 2020年9月30日 -1.92%
- 40億7900万
- 2020年12月31日 +3.21%
- 42億1000万
- 2021年3月31日 +15.32%
- 48億5500万
- 2021年6月30日 +14.85%
- 55億7600万
- 2021年9月30日 +7.93%
- 60億1800万
- 2021年12月31日 +15.42%
- 69億4600万
- 2022年3月31日 -43.09%
- 39億5300万
- 2022年6月30日 +36.28%
- 53億8700万
- 2022年9月30日 -4.18%
- 51億6200万
- 2022年12月31日 +28.3%
- 66億2300万
- 2023年3月31日 -12.25%
- 58億1200万
- 2023年6月30日 -2.72%
- 56億5400万
- 2023年9月30日 +30.86%
- 73億9900万
- 2023年12月31日 +12.54%
- 83億2700万
- 2024年3月31日 -11.38%
- 73億7900万
- 2024年6月30日 -14.81%
- 62億8600万
- 2024年9月30日 -13.9%
- 54億1200万
- 2024年12月31日 +27.18%
- 68億8300万
- 2025年3月31日 -15.69%
- 58億300万
- 2025年6月30日 -23.61%
- 44億3300万
- 2025年9月30日 -2.57%
- 43億1900万
- 2025年12月31日 +5.93%
- 45億7500万
- 2026年3月31日 +18.4%
- 54億1700万
個別
- 2015年3月31日
- 9億700万
- 2016年3月31日 +99.01%
- 18億500万
- 2017年3月31日 +118.73%
- 39億4800万
- 2018年3月31日 +12.21%
- 44億3000万
- 2019年3月31日 +2.71%
- 45億5000万
- 2020年3月31日 -13.47%
- 39億3700万
- 2021年3月31日 +22.3%
- 48億1500万
- 2022年3月31日 -19.5%
- 38億7600万
- 2023年3月31日 +42.05%
- 55億600万
- 2024年3月31日 +8.1%
- 59億5200万
- 2025年3月31日 -24.8%
- 44億7600万
- 2026年3月31日 -17.09%
- 37億1100万
有報情報
- #1 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 注)1.連結貸借対照表において顧客との契約から生じた債権は流動資産の「受取手形」、「売掛金」並びに「電子記録債権」に計上しております。2026/06/18 9:58
2.契約負債は主に顧客からの前受金です。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 金融商品の内容及びそのリスク並びにリスク管理体制2026/06/18 9:58
営業債権である受取手形、売掛金及び電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されています。当該リスクに関しては、当社グループの債権管理方針に従い、取引先ごとの期日管理及び残高管理を行うとともに、主な取引先の信用状況を年度ごとに把握する体制としております。
投資有価証券である株式は、市場価格の変動リスクに晒されていますが、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、定期的に把握された時価が役員に報告されております。