建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品及びリース資産であり、建設仮勘定は含んでおりません。
2.「本社」における土地の一部及び「東京支店他5支店」における建物は賃借によっており、年間の賃借料は合計で71百万円であります。
(2)国内子会社

2014/06/26 14:43

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについて、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/26 14:43

#3 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	-百万円		4百万円
機械装置及び運搬具	-		0

2014/06/26 14:43

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	5百万円		1百万円
機械装置及び運搬具	2		2

2014/06/26 14:43

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
主として定率法
ただし、子会社北陸ピラー㈱の賃貸用不動産及び平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8 ～ 50年
機械装置及び運搬具 4 ～ 14年
②無形固定資産
自社利用のソフトウェアについて、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/26 14:43