構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウェアについて、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 13:00

#2 固定資産処分損の注記

※3 固定資産処分損

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物除却損		1百万円		0百万円
機械装置除却損		1		2

2020/06/25 13:00

#3 減損損失に関する注記（連結）

Ⅰ 前連結会計年度(自2018年4月1日 至2019年3月31日)

場所	用途	種類	金額
兵庫県篠山市	全社資産	土地	192百万円
福井県敦賀市	事業用資産	建物及び構築物	3百万円
		土地	20百万円

当社グループは、原則として、事業用資産については管理会計上の事業単位を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、全社資産及び事業用資産については、使用方法の変更により将来の使用見込みがないと判断し、また、事業の用に供していない遊休資産については、時価が下落したことから、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(282百万円)として特別損失に計上いたしました。

2020/06/25 13:00

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

主として定率法
ただし、子会社北陸ピラー㈱の賃貸用不動産、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。

2020/06/25 13:00

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
(2)無形固定資産

2020/06/25 13:00

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
主として定率法
ただし、子会社北陸ピラー㈱の賃貸用不動産、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8 ～ 50年
機械装置及び運搬具 4 ～ 14年
②無形固定資産
自社利用のソフトウェアについて、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産について、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 13:00