小倉クラッチ（6408）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億300万
2010年9月30日: -6500万
2010年12月31日: -1300万
2011年3月31日: 1億1000万
2011年6月30日 +233.64%: 3億6700万
2011年9月30日 +7.36%: 3億9400万
2011年12月31日: -4億6500万
2012年3月31日: -2億5400万
2012年6月30日: 4億5400万
2012年9月30日 -88.11%: 5400万
2012年12月31日 +33.33%: 7200万
2013年3月31日 +999.99%: 8億5500万
2013年6月30日 -5.85%: 8億500万
2013年9月30日 +44.35%: 11億6200万
2013年12月31日 +27.19%: 14億7800万
2014年3月31日 +21.58%: 17億9700万
2014年6月30日 -95.88%: 7400万
2014年9月30日 +287.84%: 2億8700万
2014年12月31日 +265.51%: 10億4900万
2015年3月31日 +77.31%: 18億6000万
2015年6月30日 -84.52%: 2億8800万
2015年9月30日 +61.81%: 4億6600万
2015年12月31日 -81.97%: 8400万
2016年3月31日: -4億3200万
2016年6月30日 -12.27%: -4億8500万
2016年9月30日 -95.26%: -9億4700万
2016年12月31日: -7億1600万
2017年3月31日: 3億6600万
2017年6月30日 -51.37%: 1億7800万
2017年9月30日 +291.01%: 6億9600万
2017年12月31日 +53.88%: 10億7100万
2018年3月31日 +21.2%: 12億9800万
2018年6月30日 -91.91%: 1億500万
2018年9月30日 +326.67%: 4億4800万
2018年12月31日 -8.48%: 4億1000万
2019年3月31日 -84.88%: 6200万
2019年6月30日 +582.26%: 4億2300万
2019年9月30日 -88.65%: 4800万
2019年12月31日 -31.25%: 3300万
2020年3月31日: -2億900万
2020年6月30日 -39.23%: -2億9100万
2020年9月30日 -114.43%: -6億2400万
2020年12月31日 -123.72%: -13億9600万
2021年3月31日: -10億9200万
2021年6月30日: 3億7300万
2021年9月30日 -51.47%: 1億8100万
2021年12月31日: -8600万
2022年3月31日 -472.09%: -4億9200万
2022年6月30日: 7億2700万
2022年9月30日 +127.79%: 16億5600万
2022年12月31日 +16.3%: 19億2600万
2023年3月31日 -45.02%: 10億5900万
2023年6月30日 -73.18%: 2億8400万
2023年9月30日 +255.28%: 10億900万
2023年12月31日 +19.62%: 12億700万
2024年3月31日 -66.61%: 4億300万
2024年6月30日 +220.6%: 12億9200万
2024年9月30日 +35.45%: 17億5000万
2024年12月31日 -65.89%: 5億9700万
2025年3月31日 +305.19%: 24億1900万
2025年6月30日: -7億1500万
2025年9月30日: -5億3900万
2025年12月31日: 1億6600万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る税効果額（連結）: 注2 その他の包括利益に係る税効果額

2025/06/27 12:52
#2 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: 注1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/27 12:52
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/27 12:52