固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2020/12/16 15:02

#3 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2020/12/16 15:02

#4 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産

2020/12/16 15:02

#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

注2 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(平成27年3月31日)		当連結会計年度(平成28年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	27,275	百万円	27,356	百万円

2020/12/16 15:02

#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2020/12/16 15:02

#7 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産の部)
流動資産は主に、現金及び預金、受取手形及び売掛金の減少等により27,644百万円(前連結会計年度末比984百万円減)となりました。固定資産は主に、有形固定資産、投資有価証券の減少等により13,435百万円(前連結会計年度末比396百万円減)となりました。その結果、総資産は41,080百万円(前連結会計年度末比1,381百万円減)となりました。
(負債の部)

2020/12/16 15:02

#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は、定率法を採用しております。

2020/12/16 15:02

#9 重要な会計方針、財務諸表（連結）

貯蔵品最終仕入原価法による原価法
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

2020/12/16 15:02

#10 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は、定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
在外子会社では利用可能期間を見積もった定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は、定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(提出会社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
長期前払費用
国内会社は、定額法を採用しております。2020/12/16 15:02