建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 全社資産は、主に現金預金、子会社株式以外の投資、遊休資産、賃貸不動産の土地建物であります。

2020/12/16 15:09

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2020/12/16 15:09

#3 固定資産除却損の注記

注2 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物	0	百万円	0	百万円
機械及び装置	3		1

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#4 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保提供資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	45	百万円	-	百万円

(2) 担保資産に対応する債務

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#5 減損損失に関する注記（連結）

小倉クラッチ㈱の所有するアメリカの遊休資産及び清算予定の連結子会社である小倉テクノ㈱の所有する土地を回収可能価額まで減額し、25百万円を減損損失として特別損失に計上しております。
小倉クラッチ㈱の所有するアメリカの遊休資産についての内訳は建物0百万円及び土地12百万円、その他0百万円であります。回収可能価額につきましては正味売却可能価額により測定しており、売却予定額に基づき算出しております。
清算予定の連結子会社である小倉テクノ㈱の所有する土地の回収可能価額につきましては正味売却価額により測定しており、不動産鑑定評価基準に基づき算出しております。

2020/12/16 15:09

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

国内会社は、定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/12/16 15:09

#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2020/12/16 15:09

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は、定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
在外子会社では利用可能期間を見積もった定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は、定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
国内会社は、定額法を採用しております。2020/12/16 15:09