固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～50年
機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2020/12/16 15:16

#3 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。2020/12/16 15:16

#4 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2020/12/16 15:16

#5 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産

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#6 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

注2 有形固定資産の減価償却累計額

	前連結会計年度(2018年3月31日)		当連結会計年度(2019年3月31日)
有形固定資産の減価償却累計額	26,600	百万円	25,575	百万円

2020/12/16 15:16

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

2020/12/16 15:16

#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は1,568百万円(前年同期比229百万円増)となりました。これは主に有形固定資産の取得による支出1,334百万円によるものです。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)

2020/12/16 15:16

#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は、定率法を採用しております。

2020/12/16 15:16

#10 重要な会計方針、財務諸表（連結）

貯蔵品最終仕入原価法による原価法
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)

2020/12/16 15:16

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
在外子会社では利用可能期間を見積もった定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は、定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
国内会社は、定額法を採用しております。2020/12/16 15:16