#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/12/16 15:22
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 3.無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2020/12/16 15:22
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (資産の部)
当連結会計年度末における資産合計額は42,546百万円(前連結会計年度末比57百万円減)となりました。流動資産は主に、受取手形及び売掛金等の減少により28,180百万円(前連結会計年度末比136百万円減)となりました。固定資産は主に、無形固定資産の増加等により14,365百万円(前連結会計年度末比79百万円増)となりました。
(負債の部)
2020/12/16 15:22
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置 12年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2020/12/16 15:22
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は、定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
在外子会社では利用可能期間を見積もった定額法を採用しております。
無形固定資産(リース資産を除く)
国内会社は、定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
長期前払費用
国内会社は、定額法を採用しております。2020/12/16 15:22