建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 6838万
- 2015年3月31日 -4.89%
- 6504万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額1,595,655千円は各報告セグメントに配分していない全社資産1,595,655千円であります。全社資産は、主に親会社の余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。2015/06/22 9:22
(3)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、当社の建物付属設備購入額であります。
2. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/22 9:22 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 2015/06/22 9:22
- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械装置及び運搬具 2~14年
その他 3~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のものについては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/22 9:22