有価証券報告書-第74期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

男性9名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数(株)
代表取締役 社長	―	関口 陽介	昭和36年3月3日	昭和58年4月	日本発条株式会社 入社	(注3)	49,000
				平成18年3月	当社 入社 関連事業部長
				平成18年10月	日本ファーネス株式会社 総務グループ長
				平成19年3月	同社 資材部長
				平成19年12月	当社 業務担当執行役員
				平成20年10月	日本ファーネス株式会社 管理本部長
				平成23年3月	当社 代表取締役社長(現)
				平成23年4月	日本ファーネス株式会社 取締役
				平成23年6月	同社 代表取締役社長(現)
取締役	―	戸羽 光二	昭和21年5月17日	昭和40年4月	当社 入社	(注3)	100
				昭和62年4月	当社 調達グループ長
				平成6年4月	当社 調達部長
				平成16年11月	日本ファーネス製造株式会社 取締役調達部長
				平成18年10月	日本ファーネス株式会社 顧問
				平成18年11月	日本ファーネス製造株式会社 代表取締役社長
				平成22年6月	日本ファーネス株式会社 取締役
				平成23年3月	当社 取締役(現)
取締役	―	古池 政巳	昭和40年6月16日	平成18年6月	当社 入社	(注3)	27,400
				平成21年1月	当社 総務グループマネージャ
				平成23年4月	当社 管理部長
				平成23年6月	当社 取締役(現)
取締役	―	田端 雅和	昭和26年10月11日	昭和47年4月	吉田工業株式会社(現YKK株式会社) 入社	(注3)	40,000
				昭和60年5月	株式会社グラフィックプロダクツ 入社
				平成7年3月	同社 代表取締役社長
				平成21年2月	株式会社スコラ・コンサルト 非常勤監査役
				平成21年7月	株式会社エザーグローブ設立 代表取締役社長(現)
				平成23年3月	当社 取締役(現)
取締役	―	宮原 英輔	昭和13年9月14日	昭和40年2月	オリンピア工業株式会社 設立参画	(注3)	41,800
				昭和43年3月	同社 代表取締役社長(現)
				昭和59年2月	九州オリンピア工業株式会社 代表取締役社長(現)
				平成21年6月	当社 取締役(現)
取締役	―	田中 寿一郎	昭和33年10月26日	平成5年4月	弁護士登録(東京弁護士会)	(注3)	―
				平成5年4月	清水直法律事務所入所
				平成12年4月	田中寿一郎法律事務所開設
				平成16年8月	田中会計事務所と統合し、田中法律会計事務所 開設(現)
				平成19年4月	東京弁護士会 常議員
				平成19年6月	税理士登録(東京税理士会)
				平成27年6月	当社 取締役(現)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数(株)
監査役 (常勤)	―	岡 崎 稔	昭和21年2月17日	昭和43年4月	日本エンジニアリング株式会社 入社	(注4)	39,700
				昭和45年3月	当社 入社
				平成12年2月	当社 プロセスプラント部担当部長
				平成18年10月	日本ファーネス株式会社 監査役(現)
				平成22年6月	当社 監査役(現)
監査役	―	笹原 信輔	昭和32年4月5日	昭和60年4月	弁護士登録(東京弁護士会)	(注4)	―
				昭和60年4月	笹原法律事務所開設 パートナー弁護士
				昭和62年4月	東京弁護士会 常議員
				平成7年1月	一橋綜合法律事務所 パートナー弁護士(現)
				平成22年6月	当社 監査役(現)
監査役	―	辻 高 史	昭和45年12月11日	平成9年10月	朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)入所	(注4)	―
				平成13年5月	公認会計士登録
				平成18年6月	辻公認会計士事務所開設(現)
				平成18年8月	ペタピット株式会社 監査役(現)
				平成19年8月	あすなろ監査法人設立 代表社員(現)
				平成22年6月	当社 監査役(現)
				平成25年3月	クリーンエナジーファクトリー株式会社 監査役(現)
計							198,000

(注) 1. 取締役 宮原英輔氏、田中寿一郎氏、は、社外取締役であります。
2. 監査役 笹原信輔氏、辻高史氏は、社外監査役であります。
3. 取締役の任期は、平成28年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成29年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4. 監査役の任期は、平成26年3月期に係る定時株主総会終結の時から平成30年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。