建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用することとしております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3～50年
機械及び装置 12年
(2)無形固定資産 (リース資産を除く)
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/08/31 9:26