構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用することとしております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3～50年
機械及び装置 12年
(2)無形固定資産 (リース資産を除く)
ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/08/30 9:29

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)有形固定資産の「当期増加額」のうち、主なものは以下のとおりであります。

(構築物)	連絡橋	46,920千円
(機械及び装置)	Cv値試験装置	64,805千円
	NC旋盤4台	98,037千円
(土地)	工場敷地内の里道及び水路	126,502千円

2018/08/30 9:29