グローリー（6457）の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億500万
2009年3月31日 -35.24%: 6800万
2010年3月31日 +4.41%: 7100万
2011年3月31日 +12.68%: 8000万
2012年3月31日 -3.75%: 7700万
2013年3月31日 ±0%: 7700万
2014年3月31日 +11.69%: 8600万
2015年3月31日 -19.77%: 6900万
2015年6月30日 -78.26%: 1500万
2015年9月30日 +106.67%: 3100万
2015年12月31日 +51.61%: 4700万
2016年3月31日 +51.06%: 7100万
2016年6月30日 -70.42%: 2100万
2016年9月30日 +71.43%: 3600万
2016年12月31日 +50%: 5400万
2017年3月31日 +74.07%: 9400万
2017年6月30日 -75.53%: 2300万
2017年9月30日 +104.35%: 4700万
2017年12月31日 +51.06%: 7100万
2018年3月31日 +47.89%: 1億500万
2018年6月30日 -75.24%: 2600万
2018年9月30日 +65.38%: 4300万
2018年12月31日 +60.47%: 6900万
2019年3月31日 +63.77%: 1億1300万
2019年6月30日 -78.76%: 2400万
2019年9月30日 +108.33%: 5000万
2019年12月31日 +48%: 7400万
2020年3月31日 +47.3%: 1億900万
2020年6月30日 -74.31%: 2800万
2020年9月30日 +53.57%: 4300万
2020年12月31日 +48.84%: 6400万
2021年3月31日 +42.19%: 9100万
2021年6月30日 -69.23%: 2800万
2021年9月30日 +92.86%: 5400万
2021年12月31日 +50%: 8100万
2022年3月31日 +25.93%: 1億200万
2022年6月30日 -74.51%: 2600万
2022年9月30日 -26.92%: 1900万
2022年12月31日 +47.37%: 2800万
2023年3月31日 +92.86%: 5400万
2023年6月30日 -29.63%: 3800万
2023年9月30日 +110.53%: 8000万
2023年12月31日 +51.25%: 1億2100万
2024年3月31日 +53.72%: 1億8600万
2024年6月30日 -77.42%: 4200万
2024年9月30日 +171.43%: 1億1400万
2024年12月31日 +69.3%: 1億9300万
2025年3月31日 +55.44%: 3億
2025年9月30日 -78.67%: 6400万
2025年12月31日 +79.69%: 1億1500万

個別

2008年3月31日: 7800万
2009年3月31日 -44.87%: 4300万
2010年3月31日 -11.63%: 3800万
2011年3月31日 +39.47%: 5300万
2012年3月31日 +1.89%: 5400万
2013年3月31日 -16.67%: 4500万
2014年3月31日 +37.78%: 6200万
2015年3月31日 -22.58%: 4800万
2016年3月31日 -10.42%: 4300万
2017年3月31日 +58.14%: 6800万
2018年3月31日 +4.41%: 7100万
2019年3月31日 -5.63%: 6700万
2020年3月31日 -2.99%: 6500万
2021年3月31日 -21.54%: 5100万
2022年3月31日 +23.53%: 6300万
2024年3月31日 +111.11%: 1億3300万
2025年3月31日 +86.47%: 2億4800万
2026年3月31日 -58.06%: 1億400万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)		当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
福利厚生費	624	百万円	442	百万円
役員賞与引当金繰入額	249	百万円	106	百万円
株式付与引当金繰入額	625	百万円	624	百万円

2026/06/25 10:22

#2 引当金明細表（連結）

(単位:百万円)

科目	当期首残高	当期増加額	当期減少額	当期末残高
賞与引当金	4,815	4,037	4,815	4,037
役員賞与引当金	248	104	248	104
株式付与引当金	847	770	586	1,031

2026/06/25 10:22

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

棚卸資産
製品、仕掛品……………………総平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
商品、原材料、貯蔵品…………移動平均法による原価法
(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産……………………定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 7年
(2) 無形固定資産……………………自社利用のソフトウェア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他
定額法
3.引当金の計上基準
(1) 貸倒引当金………………………債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率等を、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 賞与引当金………………………従業員の賞与の支給に充てるため、支給見込額基準により計上しております。2026/06/25 10:22