- 6457
- 2026/08/28
- 時価
- 2677億円
- PER 予
- 12.94倍
- 2010年以降
- 赤字-32.34倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.19倍
- 2010年以降
- 0.49-1.48倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.16%
- ROE 予
- 9.2%
- ROA 予
- 4.31%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (注)1.「その他」の区分は、上記の報告セグメントに属さない製品及び商品であります。2023/02/10 10:10
2.セグメント損益は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.セグメント損益は、「注記事項(企業結合等関係)」に記載の暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額の重要な見直しが反映された後の金額であります。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、上記の報告セグメントに属さない製品及び商品であります。
2.セグメント損益は、四半期連結損益計算書の営業損失と一致しております。2023/02/10 10:10 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、四半期連結財務諸表(連結)
- この変更は、市場ニーズの高まりを受けてグローバルな事業展開を加速し、生産品目の海外移管を含めた生産体制の見直しを進めた結果、当社グループの生産設備の海外比率が高まり、当社及び国内連結子会社が保有する有形固定資産が安定的に稼働していることを契機として、適正な期間損益計算及びグループ会計方針統一の観点から有形固定資産の減価償却の方法について再度検討したことによるものです。この結果、当社及び国内連結子会社が保有する有形固定資産の減価も一定であると考えられるため、有形固定資産の減価償却方法として定額法を採用することが、期間損益計算の観点から合理的であり、かつ当社グループの経営実態をより適切に反映すると判断しました。2023/02/10 10:10
以上の変更により、従来の方法と比べて、当第3四半期連結累計期間の営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失はそれぞれ566百万円減少しています。