- 6455
- 2026/08/27
- 時価
- 1140億円
- PER 予
- 10.62倍
- 2010年以降
- 6.55-18.67倍
（2010-2026年） - PBR
- 1.01倍
- 2010年以降
- 0.49-1.79倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.18%
- ROE 予
- 9.51%
- ROA 予
- 6.77%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
モリタ HD（6455）の退職給付に係る資産の推移 - 全期間
連結
- 2015年3月31日
- 12億9000万
- 2015年6月30日 -0.23%
- 12億8700万
- 2015年9月30日 -0.23%
- 12億8400万
- 2015年12月31日 -0.16%
- 12億8200万
- 2016年3月31日 -28.39%
- 9億1800万
- 2016年6月30日 -0.33%
- 9億1500万
- 2016年9月30日 -0.33%
- 9億1200万
- 2016年12月31日 ±0%
- 9億1200万
- 2017年3月31日 +10.75%
- 10億1000万
- 2017年6月30日 -0.2%
- 10億800万
- 2017年9月30日 -0.2%
- 10億600万
- 2017年12月31日 -0.2%
- 10億400万
- 2018年3月31日 +15.44%
- 11億5900万
- 2018年6月30日 +0.86%
- 11億6900万
- 2018年9月30日 +0.34%
- 11億7300万
- 2018年12月31日 +0.43%
- 11億7800万
- 2019年3月31日 -5.77%
- 11億1000万
- 2019年6月30日 +0.54%
- 11億1600万
- 2019年9月30日 +0.27%
- 11億1900万
- 2019年12月31日 +0.36%
- 11億2300万
- 2020年3月31日 -12.64%
- 9億8100万
- 2020年6月30日 +0.31%
- 9億8400万
- 2020年9月30日 +0.51%
- 9億8900万
- 2020年12月31日 +0.4%
- 9億9300万
- 2021年3月31日 +49.65%
- 14億8600万
- 2021年6月30日 +0.27%
- 14億9000万
- 2021年9月30日 +0.13%
- 14億9200万
- 2021年12月31日 +0.07%
- 14億9300万
- 2022年3月31日 +1.61%
- 15億1700万
- 2022年6月30日 +0.07%
- 15億1800万
- 2022年9月30日 ±0%
- 15億1800万
- 2022年12月31日 -1.52%
- 14億9500万
- 2023年3月31日 +11.04%
- 16億6000万
- 2023年6月30日 +0.12%
- 16億6200万
- 2023年9月30日 +0.12%
- 16億6400万
- 2023年12月31日 +0.12%
- 16億6600万
- 2024年3月31日 +18.37%
- 19億7200万
- 2024年6月30日 +0.15%
- 19億7500万
- 2024年9月30日 +0.2%
- 19億7900万
- 2024年12月31日 +0.15%
- 19億8200万
- 2025年3月31日 +4.44%
- 20億7000万
- 2025年6月30日 +0.14%
- 20億7300万
- 2025年9月30日 +0.14%
- 20億7600万
- 2025年12月31日 +0.19%
- 20億8000万
- 2026年3月31日 +18.7%
- 24億6900万
- 2026年6月30日 +0.2%
- 24億7400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- (4) 退職給付に係る会計処理の方法2026/06/19 10:02
退職給付に係る負債は、従業員の退職給付に備えるため、当連結会計年度末における退職給付債務及び年金資産の見込額に基づき、退職給付債務から年金資産の額を控除した額を計上しております。当連結会計年度末における年金資産が、退職給付債務の額を超過する場合には、投資その他の資産「退職給付に係る資産」に計上しております。
① 退職給付見込額の期間帰属方法 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2026/06/19 10:02
(注)評価性引当額に重要な変動はありません。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) (繰延税金負債) 退職給付に係る資産 △662 △790 その他有価証券評価差額金 △3,318 △3,669
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #3 退職給付関係、連結財務諸表（連結）
- (4) 退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表(簡便法を適用した制度を含む。)2026/06/19 10:02
(百万円)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
