(注)1.セグメント利益の調整額△3,509百万円には、のれんの償却額△2,814百万円、無形固定資産等の償却額△583百万円、棚卸資産の調整額△266百万円、その他セグメント間取引の調整等154百万円が含まれております。
2.セグメント資産の調整額△15,023百万円は、主にのれん等の未償却残高及びセグメント間取引の調整であります。

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#2 セグメント表の脚注（連結）

グメント利益の調整額△3,090百万円には、のれんの償却額△2,156百万円、無形固定資産等の償却額△754百万円、棚卸資産の調整額△113百万円、その他セグメント間取引の調整等△66百万円が含まれております。2015/04/13 13:00

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

主として、「車輌運搬具」及び「工具、器具及び備品」であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。

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#4 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産
定額法2015/04/13 13:00

#5 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年12月31日)	当連結会計年度(平成26年12月31日)
建設仮勘定	0	10
無形固定資産その他(ソフトウエア)	5	-
計	3,758	4,240

担保付債務は、次のとおりであります。

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#6 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年12月31日)	当事業年度(平成26年12月31日)
有形固定資産	312	304
無形固定資産	187	191
未払金及び未払費用	492	322

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

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#7 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成25年12月31日)	当連結会計年度(平成26年12月31日)
有形固定資産	454	603
無形固定資産	195	1,384
未払金及び未払費用	1,262	983
有形固定資産	△246	△325
無形固定資産	△2,852	△3,296
その他有価証券評価差額金	△72	△94

(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に
含まれております。

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#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

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