#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 15年～38年
機械及び装置 7年～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/03/28 16:05
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 流動資産は26億40百万円となり、前連結会計年度末に比べ、現金及び預金の増加1億91百万円、受取手形及び売掛金の増加46百万円、商品及び製品の減少33百万円等により、2億2百万円増加しました。
固定資産は20億83百万円となり、前連結会計年度末に比べ、建物及び構築物の減少34百万円、機械装置及び運搬具の増加7百万円、投資有価証券の減少48百万円等により、89百万円減少しました。
ロ負債
2019/03/28 16:05
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
2019/03/28 16:05
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 15年～38年
機械及び装置 7年～10年
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2019/03/28 16:05