構築物(純額)
個別
- 2019年12月31日
- 670万
- 2020年12月31日 -41.43%
- 392万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 15年~38年
機械及び装置 7年~10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/30 16:46 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2021/03/30 16:46
前連結会計年度(自 2019年1月1日 至 2019年12月31日) 当連結会計年度(自 2020年1月1日 至 2020年12月31日) 建物 124 千円 0 千円 構築物 - 千円 46 千円 機械装置 70 千円 0 千円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法を採用しております。2021/03/30 16:46
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物 15年~38年
機械及び装置 7年~10年
② 無形固定資産
定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2021/03/30 16:46