構築物(純額)
個別
- 2019年3月31日
- 2億3703万
- 2020年3月31日 -6.43%
- 2億2180万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 与資産
自走式作業機械については定額法、その他については定率法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
賃貸用機械 6年
② その他の有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物にについては、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2~50年
機械及び装置 2~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ(残価保証の取り決めがある場合には残価保証額)とする定額法によっております。2020/06/19 15:07 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2020/06/19 15:07
前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 貸与資産 2,212 千円 2,665 千円 建物及び構築物 39,188 4,118 機械装置及び運搬具 529 872 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 新分野の製品企画及び販売を行うその他事業における資産の回収可能性の低下及び子会社㈱サンネットワークマエダ豊田営業所の閉鎖、並びに遊休資産の時価の下落に伴い、下記の資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額145,200千円を減損損失として特別損失に計上しております。2020/06/19 15:07
なお、遊休資産の回収可能価額は正味売却価額を採用し、路線価等に基づき算定しております。場所 用途 種類 減損損失(千円) 長野県長野市 事業資産 建物及び構築物・機械装置及び 運搬具・その他・長期前払費用 136,562 愛知県豊田市 事業資産 建物及び構築物・その他 5,647 長野県長野市 遊休資産 土地 537
また、事業資産については使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく評価額がマイナスであるため、全額減額しております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定率法によっております。2020/06/19 15:07
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2020/06/19 15:07
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物にについては、定額法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。 - #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
貸与資産
自走式作業機械及び介護用品については定額法、その他については定率法によっております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
賃貸用機械 6年
介護用品 1~8年
その他の有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロ(残価保証の取り決めがある場合には残価保証額)とする定額法によっております。2020/06/19 15:07