(累計期間)	第1四半期	第2四半期	第3四半期	当連結会計年度
売上高(百万円)	11,496	21,571	33,701	48,246
税金等調整前四半期(当期)純利益金額(百万円)	1,479	2,580	4,084	6,670

2014/03/20 14:08

#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(1)売上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2)有形固定資産

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#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

要な非連結子会社名
長府機工㈱
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2014/03/20 14:08

#4 事業等のリスク

(1)天候の状況について
当社グループの製品には、冷暖房機器のように天候の状況によって売上高に影響を受ける製品が含まれており、冷夏・暖冬等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(2)原材料価格の変動について

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#5 業績等の概要

一方、生産・購買部門におきましては、生産工程の見直しや作業工数の削減、海外調達を含めた諸資材のコストダウンなど生産性の向上と原価低減に積極的に取り組んでまいりました。
この結果、当連結会計年度の売上高は482億46百万円(前年同期比0.9%増)となりました。また、利益面につきましては、全社を挙げてコスト削減や効率化に注力した結果、営業利益は49億48百万円(同6.8%増)、経常利益は67億70百万円(同7.6%増)、当期純利益は42億42百万円(同20.2%増)となりました。
(給湯機器)

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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(2)当連結会計年度の経営成績の分析
当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高を製品別に見ますと、給湯機器につきましては、一般家庭での環境や省エネに関する意識が高まるなかで、国の補助金制度があることも後押しとなり、「エネファーム」が大幅に売上を伸ばしました。また、防災性とエコを両立した、停電や災害で電気が止まっても一定量のお湯が使える「停電時自立型エコフィール」や、価格・品質ともに安定した「エコジョーズ」、新規販路が拡充された豪州向けガス給湯器などが売上を伸ばしました。しかしながら、原油高による石油製品全般の減少に伴う石油給湯器の販売減や、震災後のオール電化住宅の見直しを背景に「エコキュート」の売上が減少したことが大きく影響し、全体で241億73百万円(前年同期比1.5%減)となりました。空調機器につきましては、国内の新設住宅着工戸数が堅調に推移しているなかで、ハウスメーカー向け冷暖房機が売上を伸ばし、ヒートポンプ式温水床暖房「エネフロー」も、国内外ともに好調でありましたことから、全体で168億60百万円(同8.7%増)となりました。システム機器につきましては、エコフェスタの開催や本社をはじめ各営業所のショールームをリニューアルするなど新型システムバスの拡販に注力してまいりましたが、全体的に前年の販売台数を上回ることができず、31億94百万円(同6.3%減)となりました。ソーラー機器につきましては、「エネワイター」の昨年の物件納入による増加の反動減が影響し、全体で16億2百万円(同6.3%減)となりました。その他は24億17百万円(同8.4%減)となりました。
この結果、当連結会計年度の売上高は482億46百万円(同0.9%増)となりました。また、利益面につきましては、全社を挙げてコスト削減や効率化に注力した結果、営業利益は49億48百万円(同6.8%増)、経常利益は67億70百万円(同7.6%増)、当期純利益は42億42百万円(同20.2%増)となりました。

2014/03/20 14:08