当期純利益又は当期純損失(△)
連結
- 2013年12月31日
- 42億4200万
- 2014年12月31日 +10.42%
- 46億8400万
個別
- 2013年12月31日
- 38億600万
- 2014年12月31日 +11.85%
- 42億5700万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 2015/03/20 9:09
(会計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 第4四半期 1株当たり四半期純利益金額(円) 39.16 21.76 21.63 52.3 - #2 業績等の概要
- 一方、生産・購買部門におきましては、生産工程の見直しや作業工数の削減、諸資材のコストダウンなど生産性の向上と原価低減に積極的に取り組んでまいりました。2015/03/20 9:09
この結果、当連結会計年度の売上高は476億65百万円(同1.2%減)となりました。また、利益面につきましては、原材料価格の高騰に伴う利益率の低下や売上構成の変化により、営業利益は41億21百万円(同16.7%減)となりました。経常利益につきましては、円安による為替差益などにより68億12百万円(同0.6%増)、当期純利益は46億84百万円(同10.4%増)となりました。
(給湯機器) - #3 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- ・財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たり当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。2015/03/20 9:09
・財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。 - #4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高を製品別に見ますと、給湯機器につきましては、エコフィール、エコジョーズ、エコキュートといった省エネ・高効率の新製品を投入することにより市場での普及拡大に注力し、豪州向けのガス給湯器も好調でありましたが、消費税増税の影響が長引きましたことから、全体で236億81百万円(前年同期比2.0%減)となりました。空調機器につきましては、国内向けのルームエアコンやハウスメーカー向けの冷暖房機が売上を伸ばしたことに加えて、ヒートポンプ式温水床暖房が国内外で好調でありましたことから、全体で174億33百万円(同3.4%増)となりました。システム機器につきましては、エコフェスタの開催やシステムバスの拡販セールを行ったものの、消費税増税による需要の落ち込みを補えず、全体で29億70百万円(同7.0%減)となりました。ソーラー機器につきましては、夏場の天候不順の影響等もあり、太陽熱温水器の売上が低調でありましたことから、全体で13億31百万円(同16.9%減)となりました。その他は22億50百万円(同7.0%減)となりました。2015/03/20 9:09
この結果、当連結会計年度の売上高は476億65百万円(同1.2%減)となりました。また、利益面につきましては、原材料価格の高騰に伴う利益率の低下や売上構成の変化により、営業利益は41億21百万円(同16.7%減)となりました。経常利益につきましては、円安による為替差益などにより68億12百万円(同0.6%増)、当期純利益は46億84百万円(同10.4%増)となりました。
(3)当連結会計年度の財政状態の分析 - #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (注) 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。2015/03/20 9:09
前連結会計年度(自 平成25年1月1日至 平成25年12月31日) 当連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 1株当たり当期純利益金額 当期純利益(百万円) 4,242 4,684 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る当期純利益(百万円) 4,242 4,684 期中平均株式数(千株) 34,740 34,740