#1 業績等の概要: 一方、生産・購買部門におきましては、生産工程の見直しや作業工数の削減、諸資材のコストダウンなど生産性の向上と原価低減に積極的に取り組んでまいりました。
この結果、当連結会計年度の売上高は476億65百万円(同1.2%減)となりました。また、利益面につきましては、原材料価格の高騰に伴う利益率の低下や売上構成の変化により、営業利益は41億21百万円(同16.7%減)となりました。経常利益につきましては、円安による為替差益などにより68億12百万円(同0.6%増)、当期純利益は46億84百万円(同10.4%増)となりました。
(給湯機器)
2015/03/20 9:09
#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高を製品別に見ますと、給湯機器につきましては、エコフィール、エコジョーズ、エコキュートといった省エネ・高効率の新製品を投入することにより市場での普及拡大に注力し、豪州向けのガス給湯器も好調でありましたが、消費税増税の影響が長引きましたことから、全体で236億81百万円(前年同期比2.0%減)となりました。空調機器につきましては、国内向けのルームエアコンやハウスメーカー向けの冷暖房機が売上を伸ばしたことに加えて、ヒートポンプ式温水床暖房が国内外で好調でありましたことから、全体で174億33百万円(同3.4%増)となりました。システム機器につきましては、エコフェスタの開催やシステムバスの拡販セールを行ったものの、消費税増税による需要の落ち込みを補えず、全体で29億70百万円(同7.0%減)となりました。ソーラー機器につきましては、夏場の天候不順の影響等もあり、太陽熱温水器の売上が低調でありましたことから、全体で13億31百万円(同16.9%減)となりました。その他は22億50百万円(同7.0%減)となりました。
この結果、当連結会計年度の売上高は476億65百万円(同1.2%減)となりました。また、利益面につきましては、原材料価格の高騰に伴う利益率の低下や売上構成の変化により、営業利益は41億21百万円(同16.7%減)となりました。経常利益につきましては、円安による為替差益などにより68億12百万円(同0.6%増)、当期純利益は46億84百万円(同10.4%増)となりました。
(3)当連結会計年度の財政状態の分析
2015/03/20 9:09