- 5946
- 2026/09/10
- 時価
- 689億円
- PER 予
- 21.39倍
- 2009年以降
- 12.84-49.03倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.49倍
- 2009年以降
- 0.4-0.97倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 2.29%
- ROE 予
- 2.29%
- ROA 予
- 2.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
売上高
連結
- 2014年12月31日
- 476億6500万
- 2015年12月31日 -10.25%
- 427億8000万
個別
- 2014年12月31日
- 374億3900万
- 2015年12月31日 -10.99%
- 333億2300万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2016/03/30 9:48
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 10,464 19,137 29,834 42,780 税金等調整前四半期(当期)純利益金額(百万円) 1,105 1,321 2,147 4,032 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2016/03/30 9:48
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社名
長府機工㈱
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2016/03/30 9:48 - #4 事業等のリスク
- (1)天候の状況について2016/03/30 9:48
当社グループの製品には、冷暖房機器のように天候の状況によって売上高に影響を受ける製品が含まれており、冷夏・暖冬等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(2)原材料価格の変動について - #5 業績等の概要
- 一方、生産・購買部門におきましては、生産工程の見直しや作業工数の削減、諸資材のコストダウンなど生産性の向上と原価低減に積極的に取り組んでまいりました。2016/03/30 9:48
この結果、当連結会計年度の売上高は427億80百万円(前年同期比10.2%減)となりました。また、利益面につきましては、売上高の低迷による売上総利益の減少に伴い、営業利益は21億69百万円(同47.4%減)となりました。経常利益は43億98百万円(同35.4%減)、当期純利益は27億85百万円(同40.6%減)となりました。
(給湯機器) - #6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (2)当連結会計年度の経営成績の分析2016/03/30 9:48
当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高を製品別に見ますと、給湯機器につきましては、石油給湯器は4月以降は持ち直しの傾向があるものの、昨年からの消費税増税前の駆け込み需要による反動減が給湯機器全般に影響し、全体で204億81百万円(前年同期比13.5%減)となりました。空調機器につきましては、海外向けは好調でありましたが、暖冬の影響もあり石油暖房機や国内向けのヒートポンプ式冷暖房機の販売減が影響し、全体で165億74百万円(同4.9%減)となりました。システム機器につきましては、発売から好評を博しているヒートショック対策に有効なシステムバスの快適オプション「シャワ暖プラスAg」に加えて、汚れにくくお掃除が簡単なシステムバスの新シリーズを投入するなど住宅リフォーム需要の取り込みに注力しましたが、全体で25億93百万円(同12.7%減)となりました。ソーラー機器につきましては、低価格を追求したソーラーシステムを新発売するなど普及拡大に取り組んでまいりましたが、太陽熱温水器を始め消費税増税による反動減からの回復は鈍く、全体で10億43百万円(同21.7%減)となりました。その他は20億89百万円(同7.2%減)となりました。
この結果、当連結会計年度の売上高は427億80百万円(同10.2%減)となりました。また、利益面につきましては、売上高の低迷による売上総利益の減少に伴い、営業利益は21億69百万円(同47.4%減)となりました。経常利益は43億98百万円(同35.4%減)、当期純利益は27億85百万円(同40.6%減)となりました。 - #7 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1.関係会社との取引高2016/03/30 9:48
前事業年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日) 当事業年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日) 営業取引による取引高 売上高 772百万円 869百万円 仕入高 328 332