#1 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: このような状況の中、当社グループにおきましては、既存販路の拡充と新規販路の開拓に積極的に取り組むとともに、各種熱源に対応したエコ商品の販売に注力し、市場でのシェアアップを図ってまいりました。この他、海外での販売につきましても、新規顧客の開拓、新機種の販売に努めてまいりました。
売上高を製品別に見ますと、給湯機器につきましては、寒波による需要や消費税増税後の反動減の影響も薄れたことにより、石油給湯器が売上を伸ばしたことに加えて、豪州向けのガス給湯器も好調でありましたことから、全体で58億21百万円(前年同期比5.9%増)となりました。空調機器につきましては、欧州向けのヒートポンプ式温水床暖房が売上を伸ばしたことから、全体で38億64百万円(同5.2%増)となりました。システム機器につきましては、システムバスの販売が低調でありましたことから、全体で4億92百万円(同10.0%減)となりました。ソーラー機器につきましては、「エコワイター」をはじめ全般的に売上を伸ばしたことから、全体で2億11百万円(同2.9%増)となりました。その他は5億66百万円(同4.7%増)となりました。
この結果、当第1四半期連結累計期間の売上高は109億54百万円(同4.7%増)となりました。利益面につきましては、売上高の増加に加え、製造固定費や販売費及び一般管理費の低減に取り組みました結果、営業利益は8億4百万円(同61.0%増)となりました。また、経常利益につきましては、有価証券売却益や為替差益の減少などにより、10億81百万円(同26.1%減)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は7億92百万円(同4.6%増)となりました。
2016/05/13 10:21