#1 業績等の概要: 一方、生産・購買部門におきましては、継続して生産コスト及び経費の削減など、グループをあげて生産性の向上と原価低減に積極的に取り組んでまいりました。
この結果、当連結会計年度の売上高は422億82百万円(同1.2%減)となりました。また、利益面につきましては、製造固定費や販売費及び一般管理費の低減に取り組みました結果、営業利益は24億17百万円(同11.4%増)となりました。また、経常利益につきましては、有価証券売却益や為替差益の減少などにより、40億82百万円(同7.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は30億41百万円(同9.2%増)となりました。
(給湯機器)
2017/03/30 10:56
#2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高を製品別に見ますと、給湯機器につきましては、石油給湯器が年初の寒波の影響で大きく売上を伸ばし、エコキュートも拡販に努め好調を維持しました。また輸出にも力を注ぎ、豪州向けのガス給湯器が前年実績を大きく上回りましたが、エネファームが大幅減となり、全体で192億74百万円(前年同期比5.9%減)となりました。空調機器につきましては、再生可能エネルギーである空気熱を利用したヒートポンプ式全館空調システムがハウスメーカーを中心として快適性と経済性から普及拡大しており、海外向けでも、欧州へのヒートポンプ式冷温水熱源機が売上増となりましたことから、全体で172億65百万円(同4.2%増)となりました。システム機器につきましては、実演展示車やショールームの有効利用を図り、より多くの人に当社製品を知ってもらえるように努めてまいりましたが、全体で24億63百万円(同5.0%減)となりました。ソーラー機器につきましては、業界全体が厳しい中で、大きな割合を占める太陽熱温水器が販売減となりましたことから全体で9億68百万円(同7.2%減)となりました。その他は23億12百万円(同10.8%増)となりました。
この結果、当連結会計年度の売上高は422億82百万円(同1.2%減)となりました。また、利益面につきましては、製造固定費や販売費及び一般管理費の低減に取り組みました結果、営業利益は24億17百万円(同11.4%増)となりました。また、経常利益につきましては、有価証券売却益や為替差益の減少などにより、40億82百万円(同7.2%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は30億41百万円(同9.2%増)となりました。
(3)当連結会計年度の財政状態の分析
2017/03/30 10:56