#1 業績等の概要: 一方、生産・購買部門におきましては、継続して生産コスト及び経費の削減など、グループをあげて生産性の向上と原価低減に積極的に取り組んでまいりました。
この結果、当連結会計年度の売上高は420億57百万円(同0.5%減)となりました。利益面につきましては、グループを挙げてのコスト低減活動に注力しましたが、売上高の減少を補うことができず、営業利益は17億69百万円(同26.8%減)、経常利益は36億10百万円(同11.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は25億89百万円(同14.9%減)となりました。
(給湯機器)
2018/03/29 9:12
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: 営戦略等
当社グループは、顧客満足度の向上と安定配当の継続を経営目標とし、中長期的に「営業利益」「経常利益」の増大に注力し、企業体質の強化に取組んでまいります。2018/03/29 9:12
#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当社グループの当連結会計年度の経営成績は、売上高を製品別に見ますと、給湯機器につきましては、前期の第1四半期に寒波の影響で販売が増加したことによる反動減やエネファームの大幅減などがあり、年末にかけてエコキュートを主体とした持ち直しの動きが見られましたが、全体で186億62百万円(前年同期比3.2%減)となりました。空調機器につきましては、新設住宅着工戸数が緩やかに減少している中でも、ヒートポンプ式冷温水熱源機や床下エアコンは快適性や経済性からお客様に支持されており、全体で181億28百万円(同3.7%増)となりました。システム機器につきましては、システムバスの売上が振るわず全体で22億81百万円(同7.4%減)となりました。ソーラー機器につきましては、太陽熱温水器の販売減が影響し、全体で8億84百万円(同8.7%減)となりました。その他は21億2百万円(同0.2%増)となりました。
この結果、当連結会計年度の売上高は420億57百万円(同0.5%減)となりました。利益面につきましては、グループを挙げてのコスト低減活動に注力しましたが、売上高の減少を補うことができず、営業利益は17億69百万円(同26.8%減)、経常利益は36億10百万円(同11.6%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は25億89百万円(同14.9%減)となりました。
(3)当連結会計年度の財政状態の分析
2018/03/29 9:12