(累計期間)	第1四半期	中間連結会計期間	第3四半期	当連結会計年度
売上高(百万円)	10,615	20,234	31,725	46,123
税引等調整前71期中間(当期)純利益(百万円)	887	1,342	2,611	4,494

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#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

要な非連結子会社名
長府機工㈱
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/03/27 9:22

#3 事業等のリスク

(1)天候の状況について
当社グループの製品には、冷暖房機器のように天候の状況によって売上高に影響を受ける製品が含まれており、冷夏・暖冬等により当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
当該リスクへの対応については、給湯機器、空調機器、システム機器、ソーラー機器・その他、エンジニアリング部門といった、多彩な製品ラインアップによりリスクの分散化を図っております。

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#4 会計方針に関する事項（連結）

ニ製品保証引当金
当社は、製品販売後のアフターサービス費用に備えるため、売上高を基準として過去の実績負担率により算定した額を基礎に計上しております。
(4)退職給付に係る会計処理の方法

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#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

一方、生産・購買部門におきましては、原材料価格の高騰やエネルギー価格上昇の影響で厳しい状況下のなか、グループをあげて継続的な原価低減と生産性向上に取り組んでまいりました。
この結果、当連結会計年度の売上高は461億23百万円(同4.9%減)となりました。利益面につきましては、売上高の低迷に加え原材料価格高騰の長期化により売上総利益が減少し、営業利益は17億45百万円(同47.8%減)、経常利益は44億92百万円(同20.7%減)、親会社株主に帰属する当期純利益は、31億39百万円(同21.5%減)となりました。
(給湯機器)

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#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項

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#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(5)製品保証引当金
製品販売後のアフターサービス費用に備えるため、売上高を基準として過去の実績負担額を基準に算定した額を基礎に計上しております。
(6)退職給付引当金

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#8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記

※1.関係会社との取引高

	前事業年度(自 2023年1月1日至 2023年12月31日)	当事業年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)
営業取引による取引高
売上高	147百万円	127百万円
仕入高販売費及び一般管理費	25071	23156

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#9 顧客との契約から生じる収益の金額の注記（連結）

※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)(1)顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。

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