キッツ（6498）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 4400万
2010年9月30日 +172.73%: 1億2000万
2010年12月31日 +999.99%: 14億9300万
2011年3月31日 +33.82%: 19億9800万
2011年6月30日 -54.5%: 9億900万
2011年9月30日 -24.64%: 6億8500万
2011年12月31日 +0.15%: 6億8600万
2012年3月31日 +174.78%: 18億8500万
2012年6月30日 -11.94%: 16億6000万
2012年9月30日 +14.04%: 18億9300万
2012年12月31日 +71.95%: 32億5500万
2013年3月31日 +104.76%: 66億6500万
2013年6月30日 -68.85%: 20億7600万
2013年9月30日 +83.19%: 38億300万
2013年12月31日 +32.97%: 50億5700万
2014年3月31日 +47.85%: 74億7700万
2014年6月30日 -89.94%: 7億5200万
2014年9月30日 +158.51%: 19億4400万
2014年12月31日 +260.49%: 70億800万
2015年3月31日 +51.6%: 106億2400万
2015年6月30日 -89.98%: 10億6500万
2015年9月30日 +113.43%: 22億7300万
2015年12月31日 +14.25%: 25億9700万
2016年3月31日 +4.43%: 27億1200万
2016年6月30日: -8億7900万
2016年9月30日 -20.48%: -10億5900万
2016年12月31日: -10億2000万
2017年3月31日: 40億4800万
2017年6月30日 -74.83%: 10億1900万
2017年9月30日 +201.37%: 30億7100万
2017年12月31日 +89.51%: 58億2000万
2018年3月31日 +29.9%: 75億6000万
2018年6月30日 -91.59%: 6億3600万
2018年9月30日 +269.97%: 23億5300万
2018年12月31日 -2.72%: 22億8900万
2019年3月31日 +43.08%: 32億7500万
2019年6月30日 -71.88%: 9億2100万
2019年9月30日 +40.93%: 12億9800万
2019年12月31日 +106.24%: 26億7700万
2020年3月31日 +64.7%: 44億900万
2020年6月30日: -4億4300万
2020年9月30日: 1億7900万
2020年12月31日 +720.11%: 14億6800万
2021年3月31日 +52.59%: 22億4000万
2021年6月30日 +68.79%: 37億8100万
2021年9月30日 +36.87%: 51億7500万
2021年12月31日 +42.69%: 73億8400万
2022年3月31日 -40.87%: 43億6600万
2022年6月30日 +107.95%: 90億7900万
2022年9月30日 +32.32%: 120億1300万
2022年12月31日 +1.25%: 121億6300万
2023年3月31日 -68.01%: 38億9100万
2023年6月30日 +134.57%: 91億2700万
2023年9月30日 +41.78%: 129億4000万
2023年12月31日 +12.35%: 145億3800万
2024年3月31日 -68.65%: 45億5800万
2024年6月30日 +116.06%: 98億4800万
2024年9月30日 -11.63%: 87億300万
2024年12月31日 +66.8%: 145億1700万
2025年3月31日 -98.64%: 1億9700万
2025年6月30日 +999.99%: 35億700万
2025年9月30日 +128.06%: 79億9800万
2025年12月31日 +78.61%: 142億8500万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/03/27 16:36
#2 会計方針に関する事項（連結）: 過去勤務費用については、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により費用処理しております。
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
小規模企業等における簡便法の採用
2025/03/27 16:36
#3 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）: ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日企業会計基準委員会)
2025/03/27 16:36