建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注)1.帳簿価額のうち「その他」は、工具、器具及び備品、リース資産及びその他の有形固定資産であり、建設仮勘定は含まれていない。
2.中国における各生産子会社は土地及び建物を賃借している。なお、土地の賃借面積については[ ]で外書きしている。

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#2 事業等のリスク

(2) 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの異常な変動に係るもの
① 当社グループの主要製品であるバルブを始めとする流体制御機器の売上は、国内外の各種プラントや建物などの設備投資の動向に左右される傾向にあり、また伸銅品事業は、建築金物、電気・ガス器具・自動車などの産業の動向が業績に重大な影響を及ぼす可能性があります。
また、半導体市場は需要動向や市況の変動が大きい性質を有しており、その動向が、売上の大半を半導体製造装置向け市場に依存しているグループ会社の業績に影響を及ぼす可能性があります。

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#3 固定資産の減価償却の方法

建物、構築物、機械及び装置、車両運搬具、工具、器具及び備品
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法)を採用している。
主な資産の耐用年数は次の通りである。
建物及び構築物 3～60年
機械装置及び運搬具 2～17年2015/06/26 13:06

#4 固定資産売却益の注記

※3 有形固定資産売却益の内容は次の通りである。

前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)		当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物機械及び装置工具、器具及び備品土地	1百万円002		-百万円--11
計	5		11

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#5 固定資産除売却損の注記（連結）

有形固定資産除却損

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)		当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	16百万円		39百万円
機械装置及び運搬具	16		13

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#6 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産、負債及び純資産の状況)
当連結会計年度末の資産につきましては、主にキッツウェルネスの連結離脱に伴い建物及び構築物などが減少しましたが、株式譲渡代金などにより現預金が増加したほか、棚卸資産、投資有価証券などの増加により前連結会計年度末に比べ82億6百万円増加し1,157億90百万円となり、負債につきましては、買掛金の増加はありましたが、有利子負債の減少などにより、前連結会計年度末に比べ5億8百万円減少し402億96百万円となりました。
純資産につきましては、配当金の支払に加え自己株式の取得を行いましたが、当期純利益68億81百万円や為替換算調整勘定が22億94百万円、その他有価証券評価差額金が11億86百万円増加したことなどにより、前連結会計年度末に比べ87億15百万円増加し754億93百万円となりました。

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用している。なお、一部の連結子会社は定額法を採用している。
主な資産の耐用年数は次の通りである。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～19年
無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定額法を採用している。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。なお、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっている。2015/06/26 13:06