#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、利用可能見込期間(5年間)による定額法によっております。2019/06/28 15:02
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 無形固定資産については、資産総額の1%以下のため「当期首残高」、「当期増加額」および「当期減少額」の記載を省略しております。2019/06/28 15:02
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械、運搬具及び工具器具備品 2～20年
2) 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、利用可能見込期間(5年間)による定額法によっております。
2019/06/28 15:02
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 機械及び装置・車両運搬具・工具、器具及び備品 2～20年
2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
2019/06/28 15:02
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 重要な減価償却資産の減価償却の方法
1) 有形固定資産(リース資産を除く)
当社および国内連結子会社については主として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、在外連結子会社については主として定額法によっております。
また、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3～50年
機械、運搬具及び工具器具備品 2～20年2019/06/28 15:02