- 6364
- 2026/09/04
- 時価
- 757億円
- PER 予
- 11.27倍
- 2010年以降
- 3.42-83.71倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.47倍
- 2010年以降
- 0.34-2.1倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.87%
- ROE 予
- 13.06%
- ROA 予
- 8.85%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
AIRMAN(6364)の財務活動によるキャッシュ・フローの推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3億4338万
- 2009年3月31日 -25.94%
- 2億5430万
- 2009年12月31日
- -14億6041万
- 2010年3月31日
- -13億585万
- 2010年9月30日
- -10億8811万
- 2010年12月31日 -2.8%
- -11億1856万
- 2011年3月31日 -38.48%
- -15億4898万
- 2011年9月30日
- 4億5438万
- 2012年3月31日 +515.95%
- 27億9874万
- 2012年9月30日
- -6319万
- 2013年3月31日 -999.99%
- -9億1552万
- 2013年9月30日
- -5億9538万
- 2014年3月31日 -47.82%
- -8億8009万
- 2014年9月30日
- -8億2886万
- 2015年3月31日
- -6億7018万
- 2015年9月30日 -46.32%
- -9億8061万
- 2016年3月31日 -59.7%
- -15億6599万
- 2016年9月30日
- -5億8634万
- 2017年3月31日 -107.18%
- -12億1477万
- 2017年9月30日
- -5億8825万
- 2018年3月31日
- 5億297万
- 2018年9月30日
- -8億5190万
- 2019年3月31日 -67.75%
- -14億2903万
- 2019年9月30日
- -8億2170万
- 2020年3月31日 -82.15%
- -14億9673万
- 2020年9月30日
- -13億2993万
- 2021年3月31日 -30.17%
- -17億3111万
- 2021年9月30日
- -12億18万
- 2022年3月31日 -85.14%
- -22億2202万
- 2022年9月30日
- -3億1932万
- 2023年3月31日
- -1億5897万
- 2023年9月30日 -557.85%
- -10億4581万
- 2024年3月31日 -138%
- -24億8900万
- 2024年9月30日
- 64億7834万
- 2025年3月31日 -32.52%
- 43億7158万
- 2025年9月30日
- -16億7246万
- 2026年3月31日 -102.25%
- -33億8258万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。2026/06/25 16:05
この結果、遡及適用を行う前と比べ、前連結会計年度の連結損益計算書は、売上高が474,325千円の減少、営業利益が458,954千円の減少、経常利益が59,506千円の減少、税金等調整前当期純利益が59,506千円の減少、親会社株主に帰属する当期純利益が45,361千円減少しており、1株当たり当期純利益は1円64銭減少しております。前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書は、営業活動によるキャッシュ・フローが40,061千円の増加、投資活動によるキャッシュ・フローが203千円の増加、財務活動によるキャッシュ・フローが3,489千円の増加、現金及び現金同等物に係る換算差額が43,754千円減少しております。
また、前連結会計年度の期首の純資産に累積的影響額が反映されたことにより、前連結会計年度の利益剰余金の遡及適用後の期首残高は32,385千円減少し、為替換算調整勘定の遡及適用後の期首残高は同額増加しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得による支出、無形固定資産の取得による支出及び保険積立金の積立による支出等により、1,478百万円の支出超過(前年同期は1,084百万円の支出超過)となりました。2026/06/25 16:05
財務活動によるキャッシュ・フローは、自己株式の取得による支出及び配当金の支払額等により、3,382百万円の支出超過(前年同期は4,375百万円の収入超過)となりました。
③ 生産、受注及び販売の実績