建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 帳簿価額には、建設仮勘定の金額は含まれておりません。
2 建物及び構築物欄の[ ]内の数字は、連結会社以外から賃借中の建物の面積㎡を表示しております。
3 従業員数欄の(外書)は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械及び装置並びに車両運搬具 2～18年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/26 12:56

#3 固定資産処分損の注記

※4 固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物 除却損	6,148千円	82,573千円
機械装置及び運搬具 除却損	1,127千円	4,407千円

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	本社・工場	福利施設	477,132千円
機械及び装置	本社・工場	生産設備	197,379千円
建設仮勘定	大阪支店	営業所設備	434,965千円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	大阪支店	営業所設備	177,081千円
機械及び装置	本社・工場	生産設備	407,326千円

3 無形固定資産につきましては、金額が資産総額の1%以下でありますので、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。

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#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/06/26 12:56

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～18年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/26 12:56