構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、1998年4月以降に取得した建物、2016年4月以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっており、また取得価額10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/09/27 10:08

#2 固定資産処分損の注記

※6.固定資産処分損の資産別内訳

	前連結会計年度(自 2017年7月1日至 2018年6月30日)	当連結会計年度(自 2018年7月1日至 2019年6月30日)
建物及び構築物	168百万円	50百万円
機械装置及び運搬具	1	0

2019/09/27 10:08

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※5.固定資産売却益の資産別内訳

	前連結会計年度(自 2017年7月1日至 2018年6月30日)	当連結会計年度(自 2018年7月1日至 2019年6月30日)
建物及び構築物	27百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	8	5

2019/09/27 10:08

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
なお、1998年4月以降に取得した建物、2016年4月以降に取得した建物附属設備および構築物、在外連結子会社については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/09/27 10:08

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法
なお、1998年4月以降に取得した建物、2016年4月以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっており、また取得価額10万円以上20万円未満の減価償却資産については、3年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)

2019/09/27 10:08

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、1998年4月以降に取得した建物、2016年4月以降に取得した建物附属設備および構築物、在外連結子会社については、定額法によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/09/27 10:08